「家を守るために、何か保険に入っていますか？」
そう聞かれれば、多くの方が「火災保険に入っています」と答えるのではないでしょうか。
では、もう一つ質問です。
「その火災保険は、どんなときに、どこまで補償してくれますか？」
すぐに答えられるでしょうか。
火災保険は、名前から「火事のための保険」と思われがちですが、実際には住宅を取り巻くさまざまなリスクに備える保険です。商品や契約内容によって、火災、落雷、風災、ひょう災、雪災、水災、水濡れ、盗難などが補償対象となる場合があります。
しかし、「火災保険に入っている＝家の被害は何でも補償される」ではありません。
ここを理解しておくことが、家を守るための第一歩です。
「何が原因で壊れたのか」が重要
例えば、台風の強風によって屋根瓦が飛んだ場合は、風災補償が関係する可能性があります。
一方、大雨によって河川が氾濫し、住宅が浸水した場合には、水災補償が関係します。
同じ「台風による被害」でも、損害が発生した原因によって確認する補償が変わるのです。
また、給排水設備の事故による水濡れや、外部からの物体の飛来、盗難など、日常生活の中で起こる事故を補償する商品もあります。
だからこそ、「台風だから保険が使える」「雨で壊れたから保険が使える」と単純に考えるのではなく、どのような原因で損害が発生したのかを確認することが大切です。
「建物」と「家財」は別物です
もう一つ、見落としやすいのが「何を保険の対象にしているか」です。
火災保険では、建物と家財を分けて契約するのが一般的です。
屋根、外壁、床、柱などの「建物」に保険を掛けていても、テレビ、冷蔵庫、家具、衣類などの「家財」まで自動的に補償されるわけではありません。
例えば、水害で住宅が浸水した場合、建物だけでなく家財にも大きな損害が発生する可能性があります。
「家の保険は入っているから大丈夫」ではなく、建物と家財、それぞれの補償を確認することが必要です。
地震への備えも忘れずに
さらに重要なのが「地震」です。
原則として、地震・噴火・津波による火災や損壊などは、通常の火災保険では補償されません。これらに備えるのが地震保険です。
「地震で家が壊れた」「地震が原因で火災が発生した」という場合でも、通常の火災保険だけでは補償されないケースがあります。
火災保険と地震保険は、それぞれ役割が違うのです。
保険金額も確認していますか？
補償の種類だけでなく、「いくらまで補償されるのか」も重要です。
建物の保険金額を設定する際には、同等の建物を再び建築・購入するために必要な金額を基準とする「再調達価額」などが用いられます。契約時の金額が現在の住宅の状況に合っているか、確認しておくことも大切です。
また、保険金が支払われる場合でも、免責金額や一定の支払条件が設定されていることがあります。
「補償が付いているか」だけでなく、**「どんな条件なら、いくら受け取れるのか」**まで確認しておきましょう。
一度、保険証券を開いてみましょう
金融庁も、すでに保険に加入している人に対して、災害への補償対象や内容が十分か、見直すことを案内しています。
まずは保険証券や契約内容を取り出して、次の項目をチェックしてみましょう。
□ 火災・落雷は補償されている？
□ 風災・雪災はどうなっている？
□ 水災補償は付いている？
□ 建物と家財、どちらが対象？
□ 地震保険は付いている？
□ 免責金額はいくら？
□ 保険金額は現在の家の状況に合っている？
分からない項目があれば、保険会社や代理店に確認しましょう。
火災保険は、ただ「加入している」だけではなく、自分の家がどのような災害に備えられているのかを知っておくことが大切です。
災害は、保険証券を確認してくれるまで待ってはくれません。
「家を守る保険」を、「家を守る知識」に変える。
その第一歩は、今日、保険証券を開いてみることから始まります。
