日本は世界有数の地震多発国であり、南海トラフ巨大地震や首都直下地震など、今後発生が懸念される大地震への備えは欠かせません。その中でも「建物の耐震性」は命を守る最も重要な要素の一つです。ここでは、自宅や職場の耐震性を調べる方法と、すぐに実践できる防護策について解説します。
建物の耐震性を調べる方法
まず重要なのは「建築年」を確認することです。日本の耐震基準は1981年（昭和56年）に大きく改正され、それ以降に建てられた建物は「新耐震基準」に基づいて設計されています。2000年にはさらに基準が強化されました。1981年以前の建物は耐震性が不十分な場合が多く、特に注意が必要です。
次に、自治体が提供する「耐震診断制度」を活用しましょう。多くの市区町村では、無料または低額で専門家による簡易耐震診断を実施しています。戸建住宅だけでなく、事業所や中小規模のビルも対象となる場合があります。
また、マンションやオフィスビルの場合は「耐震診断報告書」や「建築確認書類」を管理会社や所有者に確認することも重要です。耐震補強工事の有無や、耐震・制震・免震構造のどれに該当するかを把握しておくことで、地震時のリスクを具体的に理解できます。
室内環境の耐震チェック
建物自体が倒壊しなくても、室内の家具や設備が原因で大きな被害が出ることがあります。特に背の高い家具や書庫、コピー機などは転倒しやすく、避難経路を塞ぐ危険があります。
家具の配置を見直し、寝室やデスク周辺には倒れやすい物を置かないようにしましょう。L字金具や突っ張り棒、耐震マットを使った固定は、比較的低コストで高い効果が得られます。ガラス扉や窓には飛散防止フィルムを貼ることで、割れた際のケガを防げます。
すぐにできる防護策
耐震補強工事は費用や時間がかかるため、すぐに対応できない場合もあります。その場合でも、次のような防護策は今すぐ実施可能です。
- 非常時に安全な「一時避難スペース」を決める（机の下、柱の近くなど）
- ヘルメットや防災頭巾をすぐ取れる場所に置く
- 懐中電灯やスリッパを枕元・デスク下に備える
- 職場では避難経路・非常口の再確認を行う
「知っている」から「行動する」防災へ
耐震性の確認や防護策は、「そのうちやろう」と先延ばしにされがちですが、地震は予告なく発生します。自宅や職場の安全性を知り、具体的な対策を講じることは、命を守るだけでなく、被害を最小限に抑え、早期復旧につながります。
まずは建物の建築年を調べ、家具の固定から始めてみましょう。一つひとつの行動が、いざという時の大きな安心につながります。
