大規模災害時には、情報があふれる一方で「どの情報をどう見ればよいのか分からない」という混乱が起こりがちです。気象庁や自治体が発信する情報は命を守るための重要な判断材料ですが、正しい見方と優先順位を理解しておくことが不可欠です。
まず、気象庁の情報の役割を理解することが重要です。気象庁は、地震・津波・台風・豪雨・大雪・火山などの自然現象について、全国共通の基準で観測・解析を行い、警報や注意報、緊急情報を発表します。代表的なものに「警報・注意報」「特別警報」「緊急地震速報」「津波警報・注意報」「指定河川洪水予報」などがあります。これらは「危険が迫っている、または既に発生している」ことを示す一次情報であり、行動判断の出発点になります。
特に注意すべきなのが特別警報です。これは数十年に一度クラスの現象が予想される場合に発表され、「これまでの経験が通用しない」レベルの危険性を意味します。この段階では「様子を見る」は通用せず、すでに避難行動を取っていることが前提となります。
次に、緊急地震速報や津波警報の見方です。緊急地震速報は「強い揺れが来る可能性」を数秒～数十秒前に知らせるもので、正確な被害予測ではありません。重要なのは「揺れが来る前提で身を守る行動を取る」ことです。また、津波警報・注意報は、地震の揺れが小さくても必ず確認すべき情報で、「津波警報＝即避難」「津波注意報＝海岸から離れる」という単純明快な行動基準を持っておくことが命を守ります。
一方で、自治体の情報は「行動指示」に直結します。市町村は、気象庁の情報を基に、地域の地形・人口・インフラ状況を踏まえて「避難指示」「高齢者等避難」「避難所の開設情報」「通行止め」「断水・停電情報」などを発信します。気象庁が「危険の可能性」を示すのに対し、自治体は「あなたは今どう行動すべきか」を示す存在です。したがって、大規模災害時には自治体情報を最優先で確認することが基本となります。
情報を見る際の重要なポイントは、警戒レベルの意味を正しく理解することです。現在の避難情報はレベル1～5で整理されています。
- レベル3：高齢者等避難
- レベル4：避難指示（全員避難）
- レベル5：緊急安全確保（すでに命の危険がある状態）
レベル4が出た時点で避難を完了していることが理想であり、レベル5は「逃げ遅れた場合の最後の行動」を示すものです。「レベル5を待つ」は極めて危険だと理解しておく必要があります。
また、情報の取得手段を複数持つことも重要です。テレビ・ラジオに加え、防災行政無線、自治体の公式サイト、SNS（公式アカウント）、防災アプリなどを併用することで、停電や通信障害時にも情報を得やすくなります。ただし、SNSでは未確認情報やデマも拡散しやすいため、必ず「公式発信かどうか」を確認する姿勢が求められます。
最後に大切なのは、「情報を待つ」のではなく情報を行動につなげる意識です。危険度が上がるほど、情報は抽象的ではなく切迫した表現になります。その変化を感じ取れるかどうかが、生死を分けることもあります。日頃から気象庁・自治体の情報に触れ、「この言葉が出たらこう動く」という自分なりの基準を持っておくことが、大規模災害時の最大の備えと言えるでしょう。
