災害が実際に発生した際、家族が無事に再会できるかどうかは、事前に「集合場所」と「連絡ルール」をどれだけ具体的に決めているかに大きく左右されます。大規模災害では電話や交通網が麻痺し、普段当たり前にできている連絡や移動が困難になります。そのため、平時から明確な取り決めをしておくことが重要です。
まず、家族の集合場所は「段階的」に複数設定するのが基本です。第一集合場所は、自宅周辺の安全な場所が望ましく、例えば自宅前の広場、公園、近隣の空き地などが考えられます。これは家にいる家族同士が、建物の倒壊や火災の危険を避けて一時的に集まるための場所です。第二集合場所としては、地域の指定避難所（学校や公民館など）を設定します。自宅に戻れない場合や周辺が危険な場合は、迷わずここへ向かうという共通認識を持ちます。さらに、自宅から離れた第三集合場所を決めておくと安心です。例えば、親戚の家や広域避難場所などで、地域全体が被災した場合の合流先として有効です。
次に重要なのが、災害時の連絡ルールです。大原則として、発災直後は音声通話を避け、通信負荷の少ない方法を優先します。「まずは災害用伝言サービスを使う」「LINEやSMSで短文を送る」など、家族共通の連絡手段を決めておきましょう。メッセージ内容もあらかじめ定型化しておくと、混乱時でも迅速に伝えられます。例えば、「無事・現在地・向かう先」の三点を必ず入れる、といったルールです。
連絡の順番を決めておくことも大切です。全員が一斉に連絡を取り合うと通信が集中するため、「最年長者が情報を集約する」「代表者一人に安否を送る」など、役割分担をしておくと効率的です。連絡が取れない場合は、一定時間待ってから次の手段に切り替える、という行動基準も決めておくと安心です。
家族構成に応じた配慮も欠かせません。子どもがいる家庭では、学校や保育園での引き渡しルールを必ず確認し、災害時は親が迎えに行くのか、施設で待機するのかを共有しておきます。高齢者や持病のある家族がいる場合は、避難に時間がかかることを想定し、近所の支援者や自治体の見守り制度と連携することも重要です。
また、集合場所や連絡ルールは「紙に残す」ことが大切です。スマートフォンが使えなくなる事態を想定し、防災手帳や家族カードとしてまとめ、防災袋や財布に入れておきます。自宅の目立つ場所に貼っておくのも効果的です。
最後に、決めたルールは定期的に見直し、家族で話し合う機会を持つことが重要です。引っ越しや進学、就職などで生活環境が変われば、集合場所や連絡方法も適切でなくなる可能性があります。年に一度でも防災の日などに確認することで、いざという時に迷わず行動できるようになります。
このように、家族の集合場所と連絡ルールは「複数設定」「簡潔」「全員が理解している」ことがポイントです。事前の備えが、災害時の不安を大きく減らし、家族の安全を守る確かな力となります。
