災害発生時の避難生活において、水・トイレ・簡易トイレの確保は生命や健康、尊厳を守るうえで極めて重要な課題です。これらが十分に確保されない場合、感染症の拡大や体調悪化、強いストレスにつながるおそれがあります。以下では、それぞれの問題点と対応策について説明します。
まず、水の確保についてです。災害時には断水が長期化することが多く、飲料水だけでなく、手洗いやトイレ、簡単な調理などに使う生活用水も不足します。一般的に、一人一日あたり最低でも飲料水として3リットル程度が必要とされていますが、実際には生活用水を含めるとさらに多くの水が必要になります。対応策としては、家庭での備蓄が基本となります。最低でも3日分、可能であれば1週間分の飲料水をペットボトルなどで備えておくことが望まれます。また、浴槽に水をためておく「くみ置き」や、ポリタンクの準備も有効です。自治体側では、給水車の手配や給水拠点の周知を迅速に行い、住民が混乱なく水を受け取れる体制づくりが求められます。
次に、トイレの問題です。断水時には水洗トイレが使用できなくなり、避難所ではトイレ不足や衛生環境の悪化が深刻化します。トイレの使用を我慢することで水分摂取を控えてしまい、脱水症状やエコノミークラス症候群を引き起こすケースもあります。対応策として、避難所には早期に仮設トイレを設置し、人数に応じた十分な数を確保することが重要です。また、定期的な清掃や消毒、照明の設置、男女別や多目的トイレの確保など、利用しやすい環境整備も欠かせません。特に高齢者や障害のある人が安全に使える配慮が必要です。
簡易トイレの活用も重要な対策の一つです。簡易トイレには、携帯トイレや組み立て式トイレ、凝固剤を使用するタイプなどさまざまな種類があります。家庭では、断水を想定して人数と日数分の簡易トイレを備蓄しておくことが推奨されます。使用後は臭いや衛生面に配慮し、密閉できる袋や消臭剤を併用することが大切です。自治体や避難所でも、簡易トイレを備蓄し、使い方を掲示や説明で周知することで混乱を防ぐことができます。
このように、水・トイレ・簡易トイレの問題は、事前の備えと災害直後の迅速な対応によって被害を大きく軽減できます。日頃から家庭、地域、自治体がそれぞれの役割を意識し、具体的な対策を進めておくことが、避難生活の質を守ることにつながると言えるでしょう。
