東日本大震災（2011年）および能登半島地震（2024年）では、避難生活の長期化とインフラ破壊により、トイレ問題が極めて深刻な課題となりました。両災害は発生状況や地理条件こそ異なりますが、「トイレが使えない」「数が足りない」「衛生が保てない」という共通の問題に直面し、さまざまな対処と試行錯誤が行われました。以下では、それぞれの災害で実際に取られた対応事例を中心に解説します。
東日本大震災におけるトイレ問題と対処事例
発災直後の状況
東日本大震災では、地震と津波により広範囲で断水・下水道破損が発生しました。避難所となった学校や公民館にはトイレ設備自体は存在していたものの、水が流れないため使用不能となるケースが続出しました。
発災直後は仮設トイレの到着が大幅に遅れ、数百人に対して数基しかトイレがない避難所も珍しくありませんでした。その結果、長時間の行列、排泄の我慢、水分摂取の抑制といった問題が顕在化しました。
仮設トイレの大量投入と配置改善
数日から1週間ほど経過すると、自衛隊、自治体、民間企業の協力により仮設トイレが大量に投入されました。当初は「とにかく数を増やす」ことが優先されましたが、次第に以下のような改善が行われました。
・女性用トイレの増設
・夜間照明の設置
・高齢者や障害者向け多目的トイレの確保
・避難所動線を考慮した配置変更
これにより、利用しやすさと安全性が一定程度改善されました。
簡易水洗化と清掃体制の確立
断水が続く中で、一部の避難所ではポリタンクの水を用いた「簡易水洗方式」が導入されました。また、避難者自身が清掃当番を担い、消毒液や消臭剤を使って衛生管理を行う体制が整えられていきました。
この取り組みは、感染症の発生抑制に大きく寄与したと報告されています。
能登半島地震におけるトイレ問題と対処事例
地理条件による初動の遅れ
能登半島地震では、半島特有の地形により道路が寸断され、多くの集落が孤立しました。そのため、仮設トイレや簡易トイレの輸送が遅れ、発災から数日間は「トイレそのものがほとんどない」避難所も存在しました。
一部地域では、既存トイレに汚物袋と凝固剤を設置し、「流さないトイレ」として応急対応が行われました。
携帯トイレ・凝固剤の活用
能登半島地震では、過去災害の教訓を受け、比較的早い段階から携帯トイレや凝固剤が活用されました。
・段ボール製簡易トイレ
・便座付き組立式トイレ
・黒色ポリ袋と凝固剤の組み合わせ
これらを体育館や集会所内に設置することで、屋外トイレに行けない高齢者や夜間の安全確保につながりました。
清潔維持と心理的配慮
寒冷期の災害であったことから、トイレの寒さ対策や臭気対策も重視されました。
簡易カーテンによる目隠し、使い捨て手袋の配布、使用方法の掲示などが行われ、「汚い」「使いたくない」という心理的抵抗感を下げる工夫がなされました。
両災害から見えた共通の教訓
東日本大震災と能登半島地震の事例から、以下の重要な教訓が明らかになっています。
・トイレは発災直後から不足する前提で準備が必要
・「数」だけでなく「使いやすさ」「清潔さ」「安全性」が重要
・水がなくても使える仕組みを初動から導入すべき
・避難者参加型の管理体制が衛生維持に有効
特に、「トイレ問題は後回しにすると被害が拡大する」という認識は、両災害に共通する重要な教訓です。
まとめ
東日本大震災と能登半島地震では、トイレ問題が避難生活の質と被災者の健康を大きく左右しました。仮設トイレの設置、携帯トイレの活用、清掃体制の構築など、現場では多くの工夫と改善が積み重ねられてきました。
これらの経験が示すのは、トイレは「生活インフラ」ではなく「命を守るインフラ」であるという事実です。
今後の災害対策では、トイレ問題を初動対応の最優先事項の一つとして位置づけ、事前準備と運用計画を徹底することが不可欠と言えるでしょう。
