災害に備えるための食料・水・生活物資は、「何日分備えるか」を明確にして準備することが重要です。結論から言えば、最低限は3日分、できれば7日分、可能であれば10日以上の備蓄が望ましいとされています。これは、過去の大規模災害の教訓や国の防災指針に基づく考え方です。
まず、最低限とされる3日分についてです。災害発生直後の72時間は、人命救助や救急医療が最優先される期間であり、物資の供給は後回しになりがちです。道路の寸断や物流の停止により、スーパーやコンビニの商品棚はすぐに空になります。避難所に行っても、十分な食料や水が行き渡らないことも多く、この期間は「自分の命は自分で守る」ための備えが不可欠です。そのため、各家庭で少なくとも3日分の水と食料を確保しておくことが、最低限の備えとされています。
次に、現在の主流となっている7日分備蓄についてです。東日本大震災や能登半島地震では、電気・水道・ガスなどのライフラインが完全に復旧するまでに1週間以上かかるケースが多く見られました。また、店舗が再開しても品薄状態が続き、必要な物資がすぐに手に入らない状況が発生しました。こうした経験から、国や自治体は「1週間は家庭内の備蓄で生活できること」を推奨しています。特に都市部のマンションでは断水やエレベーター停止が長期化しやすく、7日分の備えが安心につながります。
水の備蓄量は、1人1日あたり約3リットルが目安です。内訳は飲料用として約2リットル、調理や衛生用として約1リットルです。つまり、1人あたり3日分で9リットル、7日分で21リットルが必要になります。夏場や高齢者、薬を服用している人がいる家庭では、さらに余裕を持った量を確保しておくと安心です。
食料の備蓄も、水と同様に3日分を最低ライン、7日分を目標とします。停電や断水を想定し、加熱せずに食べられるものや簡単な調理で済むものを中心に用意します。レトルト食品、缶詰、アルファ化米、乾パン、栄養補助食品などが代表例です。乳幼児や高齢者、食物アレルギーがある人は、専用の食料を多めに備蓄する必要があります。
さらに忘れてはならないのが、生活物資の備蓄です。トイレットペーパーやティッシュ、ウェットティッシュ、簡易トイレ、生理用品、紙おむつなどは、災害時に不足しやすい物資です。特にトイレの問題は深刻で、簡易トイレは「1人1日5回×7日分」を目安に準備すると安心です。また、常備薬や持病の薬は、最低でも7日分、可能であれば10日分以上を確保しておくことが重要です。
家庭の状況によっては、10日から14日分の備蓄がより安全な場合もあります。山間部や半島部など物流が滞りやすい地域、要配慮者がいる家庭では、支援が届くまでに時間がかかることを想定する必要があります。
無理なく備蓄を続けるためには、普段の食生活に備蓄食を取り入れ、使った分を補充する「ローリングストック」が有効です。定期的に見直しを行い、家族構成や季節に合わせて内容を更新することも大切です。
災害時に備える日数の目安は、最低3日、安心の7日、より安全な10日以上です。自分と家族の命を守るため、日常の中で計画的に備蓄を進めていくことが、災害への最大の備えとなります。
